テレワークとは、「tele=離れた場所」と「work=働く」を合わせた造語。「ICTを活用し、場所や時間を有効に活用できる柔軟な働き方」と定義されています。
テレワーク推進は、企業にとっては働き方改革とはきっても切り離せない、重要な施策の１つと言えます。
先日の台風の際にも、次の日の朝の出社時間と台風の通過時間が重なるかもしれないとのことで、急遽テレワークを推奨した企業もあったとか。
普段利用していない社員もPCやWiFiの準備や申請をするなどして、台風のために出社できないかもしれないリスクを回避したとのこと。
セキュリティーやそもそものICTスペックの問題もあり、誰もがいつでもテレワークを利用することができるようになるまで、まだ時間が必要なのかもしれません。
先日、テレワークの国民運動として「テレワーク・デイズ」が全国一斉実施されました。
昨年に続いて２年目だそうですが、２０２０年の東京オリンピックの開会式にあたる７月２４日を「テレワーク・デイ」と位置づけ、テレワークの全国一斉実施を呼びかけたもので、今年は１６８２団体が参加したそうです。 テレワーク・デイズ実施概要
テレワークの効果として、育児や介護を担う方の就業促進、家庭生活や病気の治療と就労の両立が一番にあげられます。
通勤時間が少なくなる、あるいは出勤時間を自由に調整することができることによって、家族と過ごす時間が増えたり、自己啓発などの時間が増えることはもちろん、メリハリをつけて仕事に集中することができ、生産性が上がるとも言われています。
病気や障がいがあって、通勤が困難な方も、そのスキルを活かして働き続けることができます。
当社でも、テレワークをうまく活用して、病気の治療や育児をしつつ、しっかりと結果を出している社員もいます。
特別な事情がある社員だけでなく、全社員がすべての業務をテレワークで行うことが可能で、SNSなども活用し、face to faceでのコミュニケーション不足を補いながら、進めています。
ワーク・ライフ・バランス、ダイバーシティ、働き方改革…。まずはテレワーク活用によって「１人１人が働きがいをもって働ける環境作り」が実現できそうです。
テレワークの推進によって、大都市に偏ることなく、地方においても就業機会の増加につながり、地域活性化や大都市での通勤混雑の緩和などにもつながると期待されています。
良い点ばかりに見えますが、テレワークによって生産性を上げるには、忘れてはならない大事なポイントがあります。
まずは、会社の理念や目標が明確であり、全社員が共有できていること。
そして、一人一人がしっかりと時間管理や目標管理等できること。
リモートでどうコミュニケーションをとるかがポイントですね。
高原 真美
２級キャリア・コンサルティング技能士
個別キャリア相談会受付中